デラ・マタドーラの株式投資日記

サラリーマン相場師の株式売買ブログです。酒田罫線法を用いた売買の実績報告、筋トレ関係、その他雑多なことを書いてます。

株価過去データ分析に必須:株式分割・併合による株価調整について

こんにちは。デラ・マタドーラです。
以前の記事「 株価データダウンロードサイト一覧 」で、過去の株価情報をダウンロードできるサイトを紹介しました。

しかし、これらのサイトからダウンロードできるデータは、株式分割・株式併合による株価調整がされてないものもあります。 株価調整を考慮しないと、株式分割が行われた日を境に株価が大きく変動(分割比率によっては2倍以上)したように見え、株価の過去データ分析がうまくできません。

そこで今回は、株式分割や株式併合の情報が掲載されているサイトの紹介と、過去データ分析する際の活用方法について記載します。

◆目次

株価調整とは

まずは株価調整について簡単に説明します。

◆株価調整とは
株式分割・株式併合が行われた際にその分割比率・併合比率に応じて過去の株価を再計算すること

例えば、A社の株価が1株500円、発行済株式数が1,000株とします。 この場合、時価総額は500,000円ですね。

ここで、A社が1株→2株の株式分割を行ったとします。 すると、発行済株式数は2倍の2,000株となります。 しかし、単に株式を分割しただけのため時価総額は変わらず500,000円のままです。 そのため、1株あたりの価値は

 500,000円 ÷ 2,000株 = 250円

となり、株価が500円→250円と1/2となります

株式分割された後はこの250円を基準に売買されていきますが、株価の過去データは500円のままですね。 そのため、データ上は株式分割したとたんに株価が1/2に急落したように見えてしまいます。

これを防ぐために、株式分割した時点から過去に遡って、株価を1/2して再計算していくことを「株価調整」といいます。

パターン別の株価調整の計算方法

前項では株式分割・株式併合した際に株価調整をすると書きましたが、厳密にはもう少しパターンがあるようです。 そのため、ここではパターン別の計算方法を記載しておきます。
※知識不足のため説明に誤りがあるかもしれません

株式分割の場合

これは前項で示した通りです。 株式分割により株式数が増えるため、その分だけ株価が減少します。

<1株→2株の株式分割の場合の計算例>
 分割時点より過去の株価を1/2する。これだけ。

株式併合の場合

これは株式分割の逆ですね。併合することで株数は減少、1株あたりの株価が上昇します。

<2株→1株の株式併合の場合>
 併合時点より過去の株価を2倍する。簡単ですね。

有償増資の場合

これは少し複雑になります。有償増資とは「株式会社側が指定した金額で、既存株主に対して新株を発行」するものです。 この場合、新株の金額、割当比率をもとに株価調整する必要があります。

<有償増資する場合の計算例>
発行済み株式数1,000株、株価500円の時に、1株あたり0.5株、200円で有償増資した場合を例にします。 有償増資する前は、

 ・株価     500円
 ・発行済株式数 1,000株
 ・時価総額   500,000円

ですね。

ここで、1株あたり0.5株、200円で有償増資すると、株式数と時価総額は以下のように変化します。

 ・新株の株数  1,000株×0.5=500株
 ・発行済株式数 1,000株+500株=1,500株
 ・時価総額   500,000円+(500株×200円)=600,000円

すると、1株あたりの価格は、

 600,000円÷1,500株=400円

となり、株価が500円→400円と減少したことになります。
元の株価に対する有償増資後の株価の比率を求めると、

 400円÷500円=0.8

となります。 つまり、有償増資後に株価が0.8倍となったので、過去の株価についても0.8倍することになります。

有償増資の株価調整比率の計算式

上記の計算方法を1つの式で表すと、以下のようになります。
※「株価調整比率」という名前は勝手につけたので一般的な名前が他にあるかもです

有償増資の株価調整比率の計算式
有償増資の株価調整比率の計算式

株価調整する際は、この計算式で求めた「株価調整比率」を過去の株価に対して掛け算していくことになります。

新株予約権無償割当の場合

新株予約権無償割当とは「既存株主に対して、市場価格より低い価格で株式を購入できる権利を無償で付与する」ものです。

有償増資と似てますが、異なるのは「購入する権利を付与する」という点と、「権利を市場で売買でき、期限内であればいつでも権利行使可能」という点です。

ここからの僕の理解はちょっと怪しいのですが、新株予約権無償割当の場合は株価調整しないようです。(Yahoo!ファイナンスを見た感じ)

権利行使する日(新株が市場に流通する日)が一定期間内で分散するため、ある時点より過去の株価を一律調整することができず、株価調整はしていないのかなと思います。 また、新株が一気に流通しだすわけではないため、株価への影響も有償増資ほど大きくないとも思われます。

(2018/2/10訂正) 上記の記述を訂正します。Yahoo!ファイナンスにも銘柄によっては記載がありました。 マネックス証券 をみたところ、2006年~2017年の新株予約権無償割当は以下の2つのみ。
 ・あかつき本社(8737)・・・権利落ち日:2017/5/18
 ・ADワークス(3250)・・・権利落ち日:2017/7/10
このうち、Yahoo!ファイナンスにはあかつき本社のほうは記載なし、ADワークスのほうは記載ありでした。
2つの違いは分かってませんが、ひとまず訂正をします。


少し理解が怪しい箇所はありましたが、以上で株価調整についての説明は終了です。

株式分割・株式併合情報の掲載サイト

それでは、株式分割・株式併合の情報が掲載されているサイトを紹介します。 サイトごとに掲載期間やページ構成が異なるので、その辺も記載します。

サイト 説明
カブドットコム証券 株式分割 2002年8月~の株式分割情報が掲載されています。 1ページに全て掲載されているので便利。
但し、2006年~2009年あたりの情報が欠落しているようです。
株式併合 こっちは株式併合情報です。
こちらも2006年~2009年あたりの情報欠落あり。
有償増資 こっちは有償増資情報です。
こちらも2006年~2009年あたりの情報欠落あり。
マネックス証券 株式分割・有償増資 2006年11月~の株式分割・有償増資が掲載されています。 年ごとにページが分かれているので、取得は少し面倒です。
株式併合 こっちは株式併合です。 ただし、合併など株価調整には不要な情報もあるため、「併合」のみを抜き出す必要あり。

また、権利落ち日が掲載されてなく、実施日のみ掲載されている。 実施日→権利落ち日の変換は「 過去の株式併合の実施日・権利落ち日の対応表 」を参照下さい。
Yahoo!ファイナンス 株価データと同様、1983年以降のデータが載っていると思われます。 銘柄ごとの「チャート」ページにある「分割情報」欄に、分割・併合・有償増資の全ての情報が載ってます。

有償増資の場合の株価調整比率は、計算済みのものが掲載されているようです。

これらは全部無料で情報を見れるサイトですが、どのサイトも少しずつイマイチな点がありますね・・・。

特定の銘柄のみの分析をするなら、「Yahoo!ファイナンス」がよさそうですが、色々な銘柄を分析したいなら「マネックス証券」ですかね。10年分くらいの情報は掲載されてますし。

最後に

今回は株価の過去データ分析に必要な株価調整について紹介しました。 今後、僕も過去データの分析をしようと思い調べてみたことなのですが、記事の内容に誤りがあった場合はごめんなさい。

今後は、この記事で紹介した株式分割・併合の情報と、以前の記事「 株価データダウンロードサイト一覧 」で紹介した過去の株価データをPC上のデータベースに取り込んで、分析の準備を進めていく予定です。

進展あったらまた記事にします。